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【JPXデータ整理2026年5月】海外投資家は日本株を買っているのか？投資主体別売買動向39ヶ月・月別アノマリーを一覧化

2026年6月5日金曜日

日経平均株価

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【JPXデータ整理2026年5月】海外投資家は日本株を買っているのか？投資主体別売買動向39ヶ月・月別アノマリーを一覧化
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【JPXデータ整理2026年5月】海外投資家は日本株を買っているのか？投資主体別売買動向39ヶ月・月別アノマリーを一覧化 2026年6月更新

投資主体別売買動向（とうしゅたいべつばいばいどうこう） ／ 海外投資家（かいがいとうしか） ／ 日本株フロー ／ JPX ／ アノマリー ／ 2026年6月更新 ／ ぱぶちゃん

日本株は「誰が買っているのか？」
東証（JPX）が毎週公表する投資部門別売買状況（とうしぶもんべつばいばいじょうきょう）を2023年3月〜2026年5月の39ヶ月分まとめました。
海外投資家・個人・信託銀行（しんたくぎんこう）・投資信託（とうししんたく）など全10主体の動向を一覧で確認できます。
さらに、日経平均の月別アノマリー（長期勝率統計）も整理しています。

🆕 2026年6月更新

2026年5月分の月次データ・週次データを追加。「Sell in May（セル・イン・メイ）」のアノマリーをよそに、5月は海外が+1兆8,581億円と2ヶ月連続の大幅買い越し。個人（Individuals）も−3,605億円と売り越しに転じた。日経平均は始値59,513円→終値66,329円（月中高値66,873円付近）、前月末比+11.88%と史上最高値を更新。半導体・データセンター関連株が上昇を牽引した。事業法人（Corporate Entities）は+8,345億円と自社株買いが引き続き下支え。信託銀行（Trust Banks）は▲4,338億円と売り越し継続。6月第1週（6/5週）データも掲載。

⏱ 30秒で読む結論

2026年5月の日本株需給は「Sell in May」の格言に反し、海外主導の上昇が継続した。海外投資家が+1兆8,581億円と2ヶ月連続買い越しを維持し、日経平均（Nikkei Average）は月末66,329円・前月末比+11.88%で史上最高値を更新。4月に3.8兆円という記録的買い越しを演じた海外勢の勢いは5月も衰えなかった。事業法人（Securities Dealers）の自社株買い+8,345億円も相場を下支え。一方、証券自己（Securities Dealers）は▲1兆3,420億円と大幅売り越しで、裁定取引解消が続く。個人は▲3,605億円と売り越しに転じ、「急騰についていけない個人」の構図が5月も鮮明だった。

  1. 事実 2026年5月は海外+1兆8,581億円と2ヶ月連続の買い越し。日経平均は前月末比+11.88%の66,329円で史上最高値を更新。個人は▲3,605億円の売り越し。事業法人は+8,345億円で自社株買い継続。
  2. 考察 「Sell in May」のアノマリーは2026年5月には機能しなかった。半導体・AI相場の強さと、5月上旬の米中貿易協議進展期待が海外フローを呼び込み続けた。個人は高値圏での利食い売りが優勢となり、「逆張りの個人・順張りの海外」の構図が再現された。
  3. リスク 2ヶ月連続で海外が大量買いした後の反動リスク。6月はメジャーSQ（6/12）・ECB定例理事会（6/10〜11）・日銀利上げ観測が重なる。海外フローが失速した場合の需給悪化に注意が必要。

1 投資主体別売買動向 月次データ一覧

東証（JPX）が毎週第4営業日に公表する「投資部門別売買状況」の月次集計データです。どの投資主体が日本株を買っているか・売っているかを把握するための基礎資料として整理しました。

📂 バックナンバー： 【JPXデータ整理2026年4月】投資主体別売買動向38ヶ月・月別アノマリーを一覧化（2026年5月更新）
📌 データについて：金額単位は百万円（ひゃくまんえん）。「＋」が買い越し（かいこし）、「−」が売り越し（うりこし）。集計期間は2023年3月〜2026年5月（39ヶ月）。
出所：日本取引所グループ（JPX）、nikkei225jp.com集計。事業法人・その他法人・生保損保・都銀地銀は参考値。売買金額は現物株式（げんぶつかぶしき）ベース（先物〈さきもの〉を含まない）。
⚠️ 現物と先物の違いに注意：本表の数値は現物株のみの集計です。海外投資家は先物（Futures）も大量に売買しており、現物＋先物の合計ベースでは買い越し・売り越しの規模がさらに大きくなります。相場全体への影響を把握するには先物動向との合わせ読みが重要です。
🆕 2026年5月データはnikkei225jp.com集計値。JPX公式月次は6月21日公表予定。
月 海外
Overseas		 証券自己
Securities		 個人
Individuals		 投資信託
Inv.Trusts		 信託銀行
Trust Banks
2026/05 🆕+1,858,051−1,341,964−360,461−11,626−433,789
2026/04+3,781,467−3,247,312+8,317−214,458−137,052
2026/03−366,055+90,642+1,143,877+82,596−1,377,149
2026/02+2,840,693+2,336,890−1,520,006−889,652−2,524,170
2026/01+2,357,169−1,553,000+108,433−36,261−968,549
2025/12−281,869−505,957+13,335+269,975−207,433
2025/11−341,067+248,675−17,806+127,730−524,013
2025/10+2,201,549−469,301−786,069−641,945−438,943
2025/09−174,637+1,453,088+215,854−455,154−1,655,266
2025/08+66,421+1,852,979−1,139,735−532,964−777,907
2025/07+1,003,783+241,558−1,348,041−347,622−86,144
2025/06+1,472,217−1,352,839−726,829+1,878−568,897
2025/05+1,881,885−780,757−1,027,452−149,730−691,448
2025/04+991,355−899,829−870,517+261,370−73,459
2025/03−889,593+608,121+163,428+113,106−671,664
2025/02−939,711−759,335+1,082,412+73,854−77,687
2025/01+416,679−1,349,690+862,873−112,463−786,854
2024/12−429,465+776,552−1,428,557+319,739+302,192
2024/11−163,585+42,019−422,893−173,248+163,621
2024/10−19,737−432,797−106,075−691+85,500
2024/09−2,539,623+1,120,247−79,390+476,313+139,995
2024/08+38,549−1,194,140−606,754+40,694+588,373
2024/07−1,051,737−717,760+664,026+241,764+2,304
2024/06−345,481−278,336+72,898−43,010−164,065
2024/05+75,473−460,691−168,260−58,911−126,071
2024/04+1,575,677−1,985,210+876,525−26,186−566,035
2024/03−27,655+2,234,111+392,815−555,478−1,999,519
2024/02+972,595+1,621,527−271,178−606,485−1,487,057
2024/01+2,069,333+257,431−937,005−725,768−708,574
2023/12−494,553+218,527−404,181+86,213−139,780
2023/11+71,493+352,977−870,539−27,050+147,287
2023/10+1,022,469−2,006,341+329,466+182,369+49,477
2023/09−2,031,497+2,169,942+1,082,204−334,567−1,065,491
2023/08−427,011+1,013,955−922,438−19,182−295,200
2023/07+423,153−873,708+697,318−43,738−528,522
2023/06+1,570,517+57,796−817,784−232,282−676,365
2023/05+2,230,481+682,150−1,238,300−374,102−1,217,627
月 海外 証券自己 個人 投資信託 信託銀行 事業法人 その他法人 生保損保 都銀地銀
2026/05 🆕+1,858,051−1,341,964−360,461−11,626−433,789+834,509−256,180−335,544−122,102
2026/04+3,781,467−3,247,312+8,317−214,458−137,052+244,402−99,363−260,622−115,680
2026/03−366,055+90,642+1,143,877+82,596−1,377,149+739,031+404,845−92,520−252,713
2026/02+2,840,693+2,336,890−1,520,006−889,652−2,524,170−1,847,574+327,569−317,816−368,999
2026/01+2,357,169−1,553,000+108,433−36,261−968,549−629,879+738,311−288,708−243,839
2025/12−281,869−505,957+13,335+269,975−207,433−818,941+832,275−230,734−95,240
2025/11−341,067+248,675−17,806+127,730−524,013−811,539+793,735−221,100−166,220
2025/10+2,201,549−469,301−786,069−641,945−438,943−1,460,530+674,461−208,630−162,427
2025/09−174,637+1,453,088+215,854−455,154−1,655,266−454,554+670,409−243,608−85,018
2025/08+66,421+1,852,979−1,139,735−532,964−777,907−1,738,665+598,930−200,668−152,132
2025/07+1,003,783+241,558−1,348,041−347,622−86,144−1,625,599+277,558−358,546−137,018
2025/06+1,472,217−1,352,839−726,829+1,878−568,897−1,116,695+389,866−218,592−107,371
2025/05+1,881,885−780,757−1,027,452−149,730−691,448−1,248,687+221,235−389,486−93,962
2025/04+991,355−899,829−870,517+261,370−73,459−671,426−199,092−87,882−104,171
2025/03−889,593+608,121+163,428+113,106−671,664−187,282+350,710−32,995−88,509
2025/02−939,711−759,335+1,082,412+73,854−77,687+349,223+733,188−131,734−159,414
2025/01+416,679−1,349,690+862,873−112,463−786,854+260,633+602,240−81,092−125,122
2024/12−429,465+776,552−1,428,557+319,739+302,192−1,652,681+224,126−171,218−76,336
2024/11−163,585+42,019−422,893−173,248+163,621−762,349+339,454−232,985−77,504
2024/10−19,737−432,797−106,075−691+85,500−610,833+504,759−94,152−56,759
2024/09−2,539,623+1,120,247−79,390+476,313+139,995−390,055+310,664−228,303−105,195
2024/08+38,549−1,194,140−606,754+40,694+588,373−377,954−228,799−67,592−76,615
2024/07−1,051,737−717,760+664,026+241,764+2,304−198,375+862,401−76,986−32,808
2024/06−345,481−278,336+72,898−43,010−164,065−335,869+408,767−85,005−45,915
2024/05+75,473−460,691−168,260−58,911−126,071−519,144+350,885−124,938−48,621
2024/04+1,575,677−1,985,210+876,525−26,186−566,035−11,080+887,605−78,431−75,070
2024/03−27,655+2,234,111+392,815−555,478−1,999,519−231,859+624,674−89,174−119,684
2024/02+972,595+1,621,527−271,178−606,485−1,487,057−757,903+486,724−51,709−251,763
2024/01+2,069,333+257,431−937,005−725,768−708,574−1,363,078+426,073−38,945−238,221
2023/12−494,553+218,527−404,181+86,213−139,780−686,107+281,927−21,780−64,207
2023/11+71,493+352,977−870,539−27,050+147,287−1,021,941+151,402−36,957−133,832
2023/10+1,022,469−2,006,341+329,466+182,369+49,477−97,313+426,780−38,132−114,590
2023/09−2,031,497+2,169,942+1,082,204−334,567−1,065,491+318,546+763,658+9,142−103,816
2023/08−427,011+1,013,955−922,438−19,182−295,200−859,902−62,536+15,373−2,440
2023/07+423,153−873,708+697,318−43,738−528,522−186,692+884,011−10,535−126,445
2023/06+1,570,517+57,796−817,784−232,282−676,365−1,279,041+461,255−6,594−129,336
2023/05+2,230,481+682,150−1,238,300−374,102−1,217,627−1,445,322+207,023−41,078−89,740

2026年5月 注目トレンド分析

  • 事実 海外投資家（Overseas）：+1兆8,581億円と2ヶ月連続の大幅買い越し。「Sell in May」のアノマリーを払拭し、4月（+3兆7,815億円）に次ぐ高水準を維持。週次で見ると5/8週（+1兆2,351億円）が突出しており、米中貿易協議の進展期待が大きく影響したと推測される。
  • 事実 証券自己（Securities Dealers）：▲1兆3,420億円と大幅売り越し。4月（▲3兆2,473億円）から縮小したものの、引き続き裁定取引解消・在庫圧縮の動きが継続。
  • 事実 個人（Individuals）：▲3,605億円の売り越し。4月のほぼニュートラル（+83億円）から売り越しに転じた。個人（現金）が▲1兆2,243億円の大幅売り越しで高値圏での利食い売りが鮮明。個人（信用）は+8,638億円と信用買いで上値を追う構図が続いた。「現金で利食い・信用で追いかける」という5月特有の動きと言える。
  • 事実 信託銀行（Trust Banks）：▲4,338億円の売り越し。4月（▲1,371億円）から拡大。株価上昇に伴う年金リバランス（Rebalancing）売りが再び強まったと見られる。
  • 事実 事業法人（Corporate Entities）：+8,345億円の買い越し。4月（+2,444億円）から大幅拡大。5月は3月期決算の自社株買い発表が集中する時期であり、自社株買い（Stock Buyback）需要が月間を通じて相場を下支えした。
  • 考察 5月相場の構図：4月に続き、海外主導・事業法人補助の「外資＋自社株買い」という強力な需給が維持された。個人は再び逆張り売りで高値に対抗したが、日経平均は月間+11.88%と圧倒した。アノマリーよりも実需フローが勝るという、2026年特有の需給環境が確認できる。
  • 考察 生保損保（Life & Non-life Insurance）：▲3,355億円と売り越しが拡大。株価上昇局面での含み益確定売りと、年度計画に基づくポートフォリオ調整が重なった可能性がある。
▶ セクション結論：
2026年5月は「Sell in May」格言を否定した月。海外+1.9兆円・事業法人+0.8兆円が日経平均を史上最高値66,329円まで押し上げた。個人は現金で▲1.2兆円売り越すも信用で追いかけ、実質的な売り越しは−3,605億円にとどまった。2026年1月〜5月の海外累計買い越し額は+1兆471億円（年計）と、年初来で海外の大量流入が継続していることが鮮明だ。6月はメジャーSQ（6/12）・日銀利上げ観測・ECB定例理事会（6/10〜11）という需給・政策イベントが集中する。海外フローの持続性が6月相場の鍵を握る。

2 直近週次データ（2026年4月〜6月第1週）

📌 週次データの対象期間・主体構成はJPX公表の「投資部門別売買状況（週間）」に準拠。単位：百万円（ひゃくまんえん）。出所：nikkei225jp.com集計。
※集計上の注意：週次データは集計終了日（金曜日）の日付で表示。JPXの月別集計では集計終了日が属する月に計上される。5/1週（集計期間4/28〜5/1）は4月月計に含まれる。
週（集計終了日） 日経225 海外 証券自己 個人 投資信託 信託銀行 事業法人 生保損保
5/29週 🆕
（5/26〜5/29）		 66,329 −395,271 −268,096 +105,717 +192,957 −87,875 +419,487 −43,557
5/22週 🆕
（5/19〜5/22）		 63,339 +460,912 −296,857 −140,288 +38,446 −210,406 +277,390 −107,260
5/15週 🆕
（5/12〜5/15）		 61,409 +557,282 −498,259 +172,002 +29,688 −242,082 +212,873 −116,920
5/8週 🆕
（5/5〜5/8）		 62,713 +1,235,128 −278,752 −497,892 −272,717 −52,123 −75,241 −23,489
5/1週
（4/28〜5/1）
※4月月計に含む		 59,513 +357,635 −905,706 +303,372 +130,368 −55,202 +41,474 −14,578
4/24週
（4/21〜4/24）		 59,716 +784,212 −838,597 +161,761 −104,070 −79,660 +120,654 −11,088
4/17週
（4/14〜4/17）		 58,476 +997,724 −963,305 +330,296 −92,096 −63,038 +70,032 −36,519
4/10週
（4/7〜4/10）		 56,924 +1,641,896 −539,704 −787,112 −148,660 −62,722 +12,242 −53,495
4/3週
（3/30〜4/3）
※4月月計に含む		 53,123 +1,914,989 −1,598,428 −439,610 +103,109 −21,179 +22,902 −56,131
💬 ぱぶちゃんのひとこと

5月の週次を追うと、海外の買いが最も強かったのは5/8週（+1兆2,351億円）だった。ちょうど日経平均が62,713円まで上昇した週で、GW明けの米中貿易協議の進展期待が火をつけた形だ。その後5/15週（+5,573億円）・5/22週（+4,609億円）と縮小し、5/29週（−3,953億円）ではついに売り越しに転じた。

4月と同じく「最初の週が最も強い→その後縮小→月末に一服」というパターンが繰り返された。5/29週の売り越し転換は要注意。月末リバランスや利益確定売りが出始めたサインである可能性がある。

一方で事業法人は5/29週（+4,195億円）と月末に買い越しが拡大。3月期本決算に合わせた自社株買いの実行フェーズが続いている。この需給の「下支え役」が6月も継続するかどうかが、相場の安定度を左右するだろう。

6月はメジャーSQ（6/12）・日銀利上げ観測・ECB理事会（6/10〜11）と波乱要因がそろう。海外フローの動向を週次で丁寧に追っていきたい。

3 月別ブルベア判定：日経平均アノマリー長期統計まとめ

1949年の東証再開以降の長期統計（マネックス証券・野村證券調べ）をもとに、月ごとの「上がりやすさ・下がりやすさ」を整理しました。あくまでも過去の経験則（アノマリー）であり、将来の方向性を保証するものではありません。

📌 判定基準：勝率60%以上かつ平均騰落率プラス → ブル（Bull） ／ 勝率50%未満かつ平均マイナス → ベア（Bear） ／ その他 → 中立（Neutral）。データ期間：1949年〜2025年10月。
月 ブル/ベア判定 勝率 平均騰落率 主な要因
1月 ブル 68% + 年明け新規資金・機関投資家買い戻し。全月最高勝率。
2月 中立 50%前後 ± 節分天井（せつぶんてんじょう）。近年必ずしも当たらないとの指摘あり。
3月 ベア 低め − 彼岸底（ひがんぞこ）・年度末換金売り。外国人の権利落ち対応。
4月 ブル ✅実績 62% + / 実績+16.10%
（始値51,959→終値59,285）		 新年度・機関投資家の新規買い。ハロウィーン効果起点。2026年は高値60,903円と史上最高値を更新。
5月 ベア ✅格言外れ 低め − / 実績+11.88%
（始値59,513→終値66,329）		 Sell in May（セル・イン・メイ）。2026年は海外主導で格言を否定。史上最高値66,329円を更新。
6月 ←今月 中立 50%前後 ± 方向感が出にくい。株主総会（かぶぬしそうかい）シーズン。メジャーSQ（6/12）・ECB・日銀が重なる2026年は要注意。
7月 中立 50%前後 ± 決算シーズン序盤。銘柄格差が拡大しやすい。
8月 ベア 低め − 夏枯れ相場（なつがれそうば）・お盆薄商い。2024年は日銀ショックで歴史的急落。
9月 ベア 最低水準 −最大 統計上「最弱月」。S&P500でも1928年以降唯一のマイナス平均月。
10月 ブル 62% + ハロウィーン効果（Halloween Effect）の終点。10月末→4月末保有で高リターン。
11月 ブル 高め +4%超 ウィンターラリー（Winter Rally）。過去10年で全月最高の平均騰落率。
12月 ブル 高め + 掉尾の一振（とうびのいっしん）。12/25以降勝率74%。機関投資家の年内株価引き上げ。

有名なアノマリー一覧

名称 関連月 内容
1月効果 1月 年明けの新規資金流入・機関投資家の買い戻し。勝率68%と全月最高。
節分天井・彼岸底 2〜3月 2月上旬高値→3月下旬底。近年は必ずしも当たらないとの指摘もある。
Sell in May（セル・イン・メイ） 5月 ヘッジファンド決算・GWでポジション解消売り。2026年は+11.88%と格言を完全否定。海外主導の実需フローがアノマリーを覆した。
株主総会シーズン 6月 ←今月 国内企業の株主総会が集中し、機関投資家の議決権行使・ポートフォリオ調整が相場の重しになりやすい。
夏枯れ相場 8月 お盆・薄商いで急落リスク高。2024年8月は日銀ショックで歴史的急落。
9月アノマリー 9月 統計上「最弱月」。1928年以降のS&P500でも唯一のマイナス平均月。
ハロウィーン効果（Halloween Effect） 10月末〜4月末 10月末に買い・4月末に売るとリターンが高い経験則。2025/10〜2026/04の実績は+16.10%超。2026/04〜5月末まで延長保有すれば+31%超に。
ウィンターラリー（Winter Rally） 11〜12月 過去10年平均で11月は月間騰落率+4%超と全月最高。
掉尾の一振（とうびのいっしん） 12月下旬 年末の含み損解消売り一巡後に機関投資家が株価引き上げ買い。12/25以降の勝率74%。
▶ セクション結論：
強い月は11月・1月・12月・4月・10月。弱い月は9月・8月・3月・5月。6〜7月は方向感が出にくい。
2026年の5月は「Sell in May」格言が完全に外れ、+11.88%の大幅上昇で史上最高値を更新した。4月+16.10%・5月+11.88%と2ヶ月連続の二桁上昇は、アノマリーよりも実需フローが優先された2026年特有の相場環境を象徴している。
現在は6月。アノマリー上は「中立」だが、メジャーSQ（6/12）・ECB定例理事会（6/10〜11）・日銀利上げ観測という3つの政策イベントが重なる。急騰2ヶ月後の高値圏での「需給が崩れるシグナル」を週次データで丁寧に確認する姿勢が重要だ。
💬 ぱぶちゃんのひとこと：6月の見通し

4月+16%・5月+12%と2ヶ月で約30%上昇した日経平均。この水準でどう動くか、6月は試される月だ。

アノマリーは「中立」だが、実際には6月はメジャーSQ（6/12）という重要イベントがある。SQ前後はポジション調整が入りやすく、一時的な下振れが起きやすい。加えて日銀の利上げ観測が高まっており、三井住友DSは「6月に利上げ」を予想している。円高が進めば輸出関連株を中心に売り圧力が強まるだろう。

ただし、事業法人の自社株買いは6月も継続する見通しで、相場の「下値支持」は機能しやすい。5/29週に海外が売り越しに転じたことは気になるが、1週間のデータだけで判断するのは早計だ。6月第1週・第2週の週次データを慎重に確認しながら、高値追いには慎重に臨みたい。

📚 出典・参考データ

  1. 日本取引所グループ（JPX）「投資部門別売買状況（週間・株式）」
    https://www.jpx.co.jp/markets/statistics-equities/investor-type/
  2. nikkei225jp.com「投資主体別 売買動向 日経225比較チャート」（集計・可視化）
    https://nikkei225jp.com/data/shutai.php
  3. 三井住友DSアセットマネジメント「先月のマーケットの振り返り（2026年5月）」
    https://www.smd-am.co.jp/market/lastweek/monthly/2026/month260602gl/
  4. マネックス証券「日経平均 月別勝率データ（1949年〜2025年10月）」吉野貴晶氏
  5. 野村證券投資情報部「ウインターラリーと掉尾の一振のアノマリーは本当か」2024年11月
✍️ 執筆者／ぱぶちゃん
投資歴6年／ぱぶちゃんのファンダメンタルlabを事実ベースで解説するブログを運営中。相場の「なぜ？」を一緒に考えましょう。ナンピンは得意です。／X（旧Twitter）：@pablo29god
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